デジタルビジネスに可観測性プラットフォームを提供するNew Relic株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：小西真一朗、以下「New Relic」）の可観測性プラットフォームNew Relicが、株式会社バンダイナムコライツマーケティング（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：垰 義孝、以下「バンダイナムコライツマーケティング」）が提供するコンテンツ配信事業に導入されました。

背景と経緯

株式会社バンダイナムコライツマーケティングは、設立以来オンデマンドによるコンテンツ配信事業を展開してきました。現在、アニメーション作品・特撮作品などの映像コンテンツをサブスクリプション配信しています。動画配信事業において重要なことは「どんな環境でも見たい時に視聴できるという顧客体験」です。バンダイチャンネルはその事業成長に伴い、より多種多様な視聴環境からアクセスするユーザーも拡大しており、大きく以下の課題を抱えていました。

1.      複数デバイス、複数OS、モニターへのキャスティング、AIアシスタント利用など視聴環境が多様化する中で、ユーザーの動画視聴体験状況、動画配信を支えるバックエンドのシステム稼働状況、外部サービスを利用するAPIなど複雑なシステム構成のパフォーマンスを一元的に可視化、視聴体験の最適化に必要なデータをリアルタイムに取得する。

2.      サービスの運用に関わるエンジニアリングリソースは現状のサイズで行う

New Relicの導入と想定効果

そこでバンダイナムコライツマーケティングは、2020年4月から「バンダイチャンネル」の運営にあたり、上述の課題をプラットフォームとして全て解決できるNew Relicを導入しました。マルチデバイス環境のユーザーの視聴体験を横断的に可視化できたことに加え、バックエンドのシステムパフォーマンスも瞬時に把握、視聴体験の阻害要因となるモバイルアプリのクラッシュ理由もモニタリングできることが導入の大きいポイントの一つでした。導入後、エンジニアサイドは人員リソース拡大を行うことなく、フロントエンドからバックエンドまで視聴体験に繋がるあらゆるシステムデータを横断的に監視することができるようになり、プロアクティブな視聴体験の改善に取り組み始めることができるようになりました。

株式会社バンダイナムコマーケティング コンテンツサービス部統括部長の川畑豪介氏は次のように述べています。

「2011年からサブスクによるコンテンツ配信事業を行ってきましたが、複雑化する顧客の視聴環境を俯瞰して把握できるものがありませんでした。しかし、New Relicを導入したことで、多様化する顧客の視聴環境を従来の人的リソースでも確認することが可能になりました。またバンダイナムコグループ全体ではどんな環境でも楽しんでいただくことがスローガンになっています。今後はNew Relicを導入したバンダイチャンネルだけでなく、別のグループのサービスやアプリゲームにNew Relicの運用情報を共有するつもりです。」

New Relic株式会社　からのコメント

「動画のサブスクリプション業界の競争は、年々激しくなっています。またさまざまな視聴スタイルがあり、複数のデバイスやOSだけでなく、個人差のあるネット環境やAIアシスタントの活用など、複雑化していることもサービス提供側の把握を難しくしています。しかし” 視聴できない0.01％の顧客”を限りなくなくすことが、最終的なミッションであることにNew Relicとしては強く共感します。動画のサブスクリプション事業の中では老舗にあたるサービスに貢献できることを大変光栄に思います。」

■株式会社バンダイナムコライツマーケティングについて

バンダイナムコライツマーケティングは、設立以来オンデマンドによるコンテンツ配信事業を展開しています。その筆頭である直営サイト「バンダイチャンネル」にて、サンライズやバンダイビジュアルなどのアニメーション作品や特撮作品などの映像コンテンツを配信するインターネットサービスを行っています。サブスクリプションでは、2011年8月から定額課金を導入しています。

■動画サブスクリプションサービス「バンダイチャンネル」について

「バンダイチャンネル」はマルチデバイス対応の、TV放送中の新作アニメーションから不朽の名作まで、幅広い年代やジャンルのアニメが楽しめる動画配信サービスです。現在4,187本の動画が配信され、月額1,000円（税抜）の見放題会員プランや作品レンタルプランが用意されています。またセリフ検索などができるなど、一味違う工夫がされています。

■New Relicについて

2008年に創業したNew Relicは、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「可観測性プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャーだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決するDevOpsチームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を計測可能な戦略へと変化させることができます。グローバルでは、AirBnBやGitHubなど1万7000社ならびにFortune 100企業の過半数で導入されています。日本でもすでに数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New RelicがFortune 100企業の過半数から支持されている理由はnewrelic.co.jp をご覧ください。

※New Relic は、New Relic, Inc.の登録商標です。

※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。

【このプレスリリースに関するお問合せ先】

New Relic株式会社

七戸 駿

TEL: 03-4577-9065　Email: japan_marketing@newrelic.com

株式会社井之上パブリックリレーションズ

New Relic PR担当：北野、妹尾、横田

TEL: 03-5269-2301　Email: newrelic@inoue-pr.com

将来予想に関する記述

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