Back to top icon

マーケティングアプリケーションズ、New Relic で国内No.1サーベイプラットフォームの完全クラウド移行を4ヶ月で実現

Kubernetes 環境の可視化でクラウド移行工数を50%短縮

Kubernetes 環境の可視化でクラウド移行工数を50%短縮

2019年12月23日

デジタルビジネスに可観測性プラットフォームを提供する New Relic株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:小西真一朗、以下「New Relic」)は、株式会社マーケティングアプリケーションズ(本社:東京都品川区、代表取締役:荻野 郁夫、以下「マーケティングアプリケーションズ」)が、国内No.1マーケティングリサーチプラットフォーム「MApps for Survey」[1] に New Relic を導入したことを発表します。

 これにより同社のリサーチプラットフォームは Kubernetes を採用した完[2] 全なクラウド環境への移行を実現し、事業のさらなる拡大が可能となりました。

 マーケティングアプリケーションズ社の事業拡大と課題

 マーケティングリサーチ業界において国内No.1シェアのプラットフォームサービスを提供するマーケティングアプリケーションズ社は、独自開発のクラウド型サーベイツールと大規模な消費者パネル (調査対象者) をもち、数多くの消費財メーカーや広告代理店のマーケティング調査案件を支援してきました。

 一方、同社は数年前と比較して調査パネル数は6倍、パネルに対して行う調査配信規模は15倍と急速に事業拡大をしており、これまでオンプレミスで構築していたリサーチプラットフォーム基盤が大規模調査に耐えうるシステムパフォーマンスを発揮し難くなっていました。大規模調査の際には、エンジニアサイドからシステムの性能に合わせて時期や規模を調整するように要請するなど、ビジネスサイドがシステムに合わせなければならない状況となっていました。

 そこでエンジニアチームはインフラ基盤をオンプレミスからオートスケーリングできるクラウド環境へ全面移行することを決定、しかし従来のインフラ監視ツールでは移行先の環境に採用している Kubernetes とそこへリフトした既存アプリケーション群のパフォーマンス計測が実現できないため、移行の妥当性判断やプロジェクトの推進が遅れる可能性がありました。

 New Relic の導入と想定効果

 そこで同社は、Kubernetes も可視化可能な New Relic の採用を決定。オンプレミス環境とクラウド環境の両システム環境のパフォーマンス計測を可能にし100台規模のサーバー群とアプリケーションのクラウド移行を約4ヶ月という短期間で成功させました。これは、Kubenetes 環境の可用性を可視化できたことで適切な負荷試験を実施できたことに加え、パフォーマンス低下や障害対応をコードレベルで特定できる New Relic の特徴を活かし、クラウド移行障害対応工数を50%以上削減したことも大きく寄与しています。これによりマーケティングアプリケーションズ社はエンジニアリングリソースを単純なサーバー監視から解放し、サービスの信頼性を改善する SRE に着手することを可能にしました。

 

株式会社マーケティングアプリケーションズからのコメント

株式会社マーケティングアプリケーション CTO 猪狩 創 氏は次のように述べています。

「New Relic によってエンジニアチームは単なる ”サーバーの死活監視” という世界から ”サービスの信頼性監視” の視点に進歩することができました。これはエンジニアチームがビジネスサイドへ妥当性を持った意思決定を行えるようになったことと同じです。今後エンジニアがデータに基づいて判断して改善する、デジタルビジネスの信頼性をあげていくことを考えるならオブザーバビリティの重要性はますます高まっていくと思います。」

 

New Relic 株式会社からのコメント

New Relic 株式会社 代表取締役社長 小西 真一朗は次のように述べています。

「マーケティングアプリケーションズ様のさらなる進化をご支援させていただけることを大変誇りに思います。世界のGDP の半数以上がデジタルビジネスへと移り変わる中で、いち早くエンジニアリングチームをデジタルビジネスの信頼性を担う中核人材とできるかが、今後の企業経営の必須課題となると考えています。今回マーケティングアプリケーションズ様のエンジニアリソースの進化に貢献できたことを大変光栄に思います。」

 

New Relic について

 2008年に創業したNew Relic は、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「可観測性プラットフォーム」を提供しています。New Relic の可観測性プラットフォームは、デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャーだけでなく、ユーザ側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決する  DevOps チームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を、計測可能な戦略へと変化させることができます。グローバルでは、AirBnBやGitHub、Major League Baseballなど1万7000社、ならびにFortune 100企業の過半数で導入されています。日本でもパイオニア様やコマツ様をはじめ、すでに数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New Relic がFortune 100 企業の過半数から支持されている理由は、newrelic.co.jp をご覧ください。

 

New Relic は、New Relic, Inc.の登録商標です。

本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。

 

このプレスリリースに関するお問合せ先

New Relic株式会社

七戸 駿

TEL: 03-4577-9065 Email: japan_marketing@newrelic.com

 

株式会社井之上パブリックリレーションズ  

NewRelic担当:北野、妹尾、横田

TEL: 03-5269-2301 Email: newrelic@inoue-pr.com

 

将来予想に関する記述

本資料は関係情報の開示のみを目的として作成されたものであり、有価証券の取得または売付けの勧誘または申込みを構成するものではありません。本資料は、正確性を期すべく慎重に作成されていますが、完全性を保証するものではありません。また本資料の作成にあたり、当社に入手可能な第三者情報に依拠しておりますが、かかる第三者情報の実際の正確性および完全性について、当社が表明・保証するものではありません。当社は、本資料の記述に依拠したことにより生じる損害について一切の責任を負いません。本資料の情報は、事前の通知なく変更される可能性があります。本資料には将来予想に関する見通し情報が含まれます。これらの記述は、現在の見込、予測およびリスクを伴う想定(一般的な経済状況および業界または市場の状況を含みますがこれらに限定されません)に基づいており、実際の業績とは大きく異なる可能性があります。今後、新たな情報、将来の事象の発生またはその他いかなる理由があっても、当社は本資料の将来に関する記述を更新または修正する義務を負うものではありません。